PIVOT TALK LIFE
学費を抑えるための「米国以外の海外進学」
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2026年5月1日
米国のトップ大学進学を目指す学生数は増え続けている。円安下の日本から海外大学進学するために、何が大事なのか？国際教育のスペシャリストであるCrimson Education Japan代表の松田悠介氏に聞いた。 ▼視聴者プレゼント🎁応募はこちら https://pivotmedia.co.jp/...
費用高騰と円安の壁を越える！世界の大学進学最前線とダブルディグリー戦略
円安が進行し、海外留学や大学進学のハードルは高まるばかりだと感じてはいないか。
しかし、アメリカの有名大学が学費を免除するケースや、ヨーロッパで英語圏の大学に進学する道、さらには費用を大幅に抑えつつ世界トップ大学の学位を複数取得できる「ダブルディグリー戦略」など、多様な選択肢が若者を待ち受ける。
グローバルなキャリアを目指す上での学位の重要性、そして日本の若者が世界へ踏み出す意義とは何か。
情報格差を乗り越え、親の説得という「最初の入試」を突破し、未来を切り開くための具体的な戦略を深掘りする。
Q. アメリカの大学費用は本当に富裕層以外無理なのか？その具体的な内訳と費用を抑える方法は？
円安の影響もあり、アメリカの大学の学費は高騰を続け、年間1000万円を超えるケースは少なくない。
学費だけでなく、寮費や食費、教材費などを合わせると、4年間で総額6000万円にも達することがあり、富裕層にしか手が出せないというイメージを持つのは当然だ。
しかし、この認識は必ずしも正しくない。
ハーバード大学やMITなどアメリカの多くのトップスクールでは、学生やその家庭の経済状況に応じて学費が連動する制度を導入しているのだ。
具体的には、世帯年収が一定額（約3000万円など）を下回る家庭の子弟に対しては、学費が全額免除される。
つまり、学費が高いからと挑戦を諦めるのではなく、まず入学資格を得ることが最も重要となる。合格さえすれば、ファイナンスの道は開かれる可能性が高い。
Q. アメリカ以外の大学進学にはどのような選択肢があり、それぞれのメリットとデメリットは何だろうか？
アメリカ留学の費用が高騰する中、代替案としてヨーロッパや日本の英語学位プログラムが注目を集める。
ヨーロッパの大学は、世界大学ランキングでトップ100に名を連ねる大学が数多くありながら、学費がアメリカより大幅に抑えられるメリットがある。
さらに、英語で学べるプログラムも充実しており、滞在中に第三言語（フランス語、オランダ語など）を習得できる機会も得られる。
EU内では大学間の単位互換制度が発展しており、一つの大学に縛られず、複数の国で多様な学びを追求できる自由度の高さも魅力だ。
日本の英語学位プログラムも、グローバル人材育成の観点から増加傾向にある。
慶應義塾大学や早稲田大学、国際基督教大学（ICU）などが知られているが、海外の学費高騰と相まって人気が沸騰しているのが現状だ。
競争激化により、これらのプログラムに合格するには、アメリカのトップスクールを目指すのと同レベルの学力（例えば、SATで1600点満点中1500点以上）が求められるようになってきている。
そのため、「海外大の滑り止め」という安易な考えでは通用しない、高いハードルとなっている点を理解すべきである。
Q. 学費を抑えながら名門大学の学位を得る「ダブルディグリー戦略」とは具体的にどのようなものだろうか？
ダブルディグリー戦略とは、提携関係にある2つの大学でそれぞれ数年間学び、卒業時に両方の大学から学位を取得できるプログラムのことだ。
例えば、フランスの名門・パリ政治学院（シエンスポ）に2年間在籍した後、アメリカのコロンビア大学に2年間編入し、卒業時にパリ政治学院とコロンビア大学の両方から学位を取得するモデルがある。
この戦略の最大の利点は、学費と合格率にある。
パリ政治学院の年間学費は約250万円であり、最初の2年間を同校で学ぶことで、コロンビア大学単体で4年間学ぶよりも総額で2000万円以上の費用を節約できる。
また、コロンビア大学に直接入学する場合の合格率が3.9%と極めて低い一方、提携しているパリ政治学院からの編入であれば、合格率が30%程度に跳ね上がるというデータもある。
これは、費用を抑えつつ、世界的に評価される名門大学の学位を複数、かつ高い確率で取得できる非常に賢明な進路選択であると言えよう。
Q. グローバルキャリアを目指す上で、大学の「学位」や「世界ランキング」がどのように影響するのだろうか？
海外でキャリアを築く上で、大学の「学位」は世界中で通用する共通通貨となる。
これは個人の情熱やスキルとは異なり、客観的で公平な評価指標として機能するからだ。
シンガポールをはじめとする多くの国では、就労ビザの発給に際し、大学の世界ランキングが大きく影響するポイント制が採用されている。
例えば「世界大学ランキング100位以内の大学を卒業していること」が、ビザ取得のための重要な加点項目となる場合が多い。
この現実において、日本の大学は不利な立場にある。
世界大学ランキング100位以内に入る日本の大学は東京大学と京都大学の2校のみだ。
慶應義塾大学や早稲田大学のような国内トップレベルの私立大学でも、世界ランキングでは600位程度に位置するため、これらの学位だけでは多くの国で就労ビザの取得が困難になる現実を直視する必要がある。
将来、世界を舞台に活躍したいと考えるなら、高校生のうちから、卒業後のキャリアを見据えて、世界ランキングを意識した大学選びが不可欠となる。
Q. 海外進学において「地方の高校生」が有利になる理由は何か？そのチャンスを掴むための課題と解決策は？
海外のトップ大学は多様な視点と経験を重視しており、東京の学生とは異なるユニークな背景を持つ「地方の高校生」を高く評価する傾向がある。
地域特有の文化や視点を持つ地方の学生は、多様性推進の観点からまさに求められる人材なのだ。
これは地方の学生にとって、都市部の学生に負けない大きな強みとなり得る。
しかし、地方の学生が海外進学に際して直面する課題として、「情報格差」と「親の説得」がある。
海外進学に関する情報は東京圏に集中しがちだが、現在はSNSなどの普及により、地方でも必要な情報を入手しやすくなった。
さらに、情報格差を解消するために、海外大学進学のノウハウを網羅した書籍を全国の高校へ無償で提供する取り組みも進められている。
「親の説得」は、海外進学を目指す上で避けて通れない最初の入試とも言える壁である。
特に地方の家庭では、費用面や進路の不確かさから反対されるケースが少なくない。
だが、自身の明確なビジョンと留学に対する情熱を真摯に伝え、親が子どもの幸せを願う気持ちに訴えかければ、必ず道は開ける。
身近な親を説得できなければ、見ず知らずの大学の入学審査官を説得できるはずもない、という覚悟で挑む姿勢が求められるだろう。