PIVOT TALK HEALTH
日本人が知らない がんリスク
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2026年1月27日
男性は三人に一人、女性は二人に一人が罹る「がん」 しかし日本のヘルスリテラシーは世界最低レベルだという。 働く世代はどのようにがんに向き合うべきか？東大附属病院・中川恵一先生に聞いた。 ＜ゲスト＞ 中川恵一｜東京大学医学部附属病院 東京大学医学部卒。放射線治療専門医、特任教授。89年スイスPaul...
働く世代に問うがん予防の真実: 検診と生活習慣、そして医療の未来
日本のビジネスパーソンにとって、がん予防は喫緊の課題だ。世界トップレベルの長寿国でありながら、がん罹患率も世界一。さらに、働く世代のがんリスクも看過できない現実がある。科学的な視点と実生活に即した知見から、東大附属病院・中川恵一先生に「がんの真実」を聞いた。
Q. 日本が「がん大国」と呼ばれるのはなぜか？
日本は世界で最もがん患者が多い国であり、働く世代のがん罹患率も世界一を誇る。この厳しい現実は、細胞の遺伝子に傷が蓄積する「細胞の老化」と、世界一の高齢化社会が複合した結果である。
しかし、これは必ずしも長寿の裏返しばかりではない。特に55歳未満では女性のがん罹患率が高く、乳がんや子宮頸がんがその主な要因となる。がんを避けられない「運」の要素を含む病気と捉え、リスクと向き合う意識が現代の日本人には強く求められる。
Q. 「良いがん検診」と「過剰な検診」を見極めるにはどうすれば良いか？
がん検診は闇雲に受ければ良いというものではなく、命に関わらないがんを見つける「過剰診断」のリスクが存在する。例えば、多くの人に存在する甲状腺がんを診断しても、死亡率はほとんど変わらないというデータもある。
国が法律で定め、自治体から送られてくる定期検診の通知は、科学的根拠が確立された、最も有効性の高い検診と言える。これらは税金が投入され、安価あるいは無料で行われるため、「良いものだからこそ安く提供されている」と認識し、積極的に活用するべきである。一方、腫瘍マーカーなど人間ドックに含まれる検査の中には、その有効性が確立されていないものもあるため、吟味が必要だ。
Q. がんリスクを低減する生活習慣の「最も重要な一手」とは何か？
がんのリスクを低減する生活習慣の基本は、「喫煙しないこと」と「飲酒を控えること」にある。
特に、日本人など一部の東アジア人に特有の遺伝的体質を持つ「飲酒で顔が赤くなる人」は細心の注意を払うべきである。この体質の人が毎日日本酒3合を飲み続けると、食道がんのリスクが一般の50倍に跳ね上がるとされている。海外ではあまり知られていない固有のリスクとして、日本人はこれを自覚し、自身の体質を理解した上で飲酒量管理を徹底することが肝要だ。
伊藤忠商事が導入した「朝活」のように、社員のがん死亡率を実際に低下させた例もあり、組織レベルでの意識改革も重要となる。
Q. 遺伝以外に気をつけたい「感染するがん」とは？その対策は？
がんの原因のうち遺伝的な要因が占めるのはわずか5%程度であり、過度に心配する必要はない。
むしろ、身近に潜み、予防や治療が可能な「感染するがん」のリスクを認識することがより重要だ。具体的には、胃がんの95%以上はピロリ菌感染が原因であり、これは飲み薬で除菌が可能である。子宮頸がんはヒトパピローマウイルス（HPV）感染がほぼ100%の原因であり、ワクチン接種と定期的な検診が有効である。さらに、肝臓がんの多くはB型・C型肝炎ウイルスによるもので、これらも検査と治療で対処できる。
自分の感染リスクを知り、積極的に検査や除菌・ワクチン接種を検討するべきだ。これらの対策により、がんのリスクを大幅に下げられる可能性がある。
Q. 血便と痔、素人判断はなぜ危険か？
血便は痔だけでなく、大腸がんの兆候である可能性もある。一般的に、痔からの出血は鮮やかな赤色（鮮血）であることが多い。一方、大腸など消化管の奥からの出血は、便と混ざり時間が経つことで血液中の鉄分が酸化し、黒っぽい「錆び色」として現れる傾向がある。
しかし、これらはあくまで一般的な傾向であり、自己判断は極めて危険だ。どのような色の血便であっても、症状に気づいた場合は、恥ずかしがらずに速やかに医療機関を受診し、専門医による適切な検査を受けることが何よりも重要となる。素人判断による遅延が、命取りになるケースも少なくないからだ。
Q. がんの診断を受けた際、後悔しない治療法を選ぶにはどうすれば良いか？
がん治療の選択肢は「手術」だけではない。欧米では放射線治療が手術よりも多く行われており、通院治療が可能で身体的負担が少ない場合も少なくない。しかし、日本の医療現場では、担当医の専門分野によって提案される治療法が偏る傾向にある。外科医であれば手術を、放射線科医であれば放射線治療を強く推奨するといった具合だ。
そのため、万が一がんと診断された場合は、必ず複数の医療機関や医師から「セカンドオピニオン」を求めるべきである。治療法の選択肢を十分に比較検討し、情報武装した上で、自ら納得できる最善の道を選ぶことが、後悔しないための不可欠なプロセスとなるだろう。
Q. 「ヘルスリテラシーが低い」という日本の現状、ビジネスパーソンはどう乗り越えるべきか？
日本のヘルスリテラシーは国際的に最低レベルにあると指摘される。これは、健康教育が理科の一部として科学的に教えられてきた欧米と異なり、日本では「保健体育」として軽視されがちであった教育システムに一因がある。
しかし、がんはちょっとした知識の有無で運命が変わる病気である。自らが「ビジネスマンである」という理由で知識習得を怠った結果、若くして命を落とすケースもある。現代のビジネスパーソンは、自らの健康を守るため、がんに関する正しい知識を積極的に学び、能動的に健康行動をとることが、単なる個人の努力を超え、事業と人生の持続可能性を確保するために不可欠である。
体調を崩せば、積み上げてきたキャリアやビジネスが途絶えてしまうことを常に意識すべきだろう。