オントロジーとは?

生成AIの進化により自動化への期待が高まる一方、現場への導入は進まない。今なぜオントロジーが注目されているのか?企業はどう活用していくべきなのか?カンリーCAIOの萩野貴拓氏に解説してもらった。 <ゲスト> 萩野貴拓|カンリー 専門役員 CAIO 高校在学中より起業やテックリードを経験。ビズリーチ...
企業AI自動化の決定打「オントロジー」とは何か?業務の暗黙知を構造化する意味の設計図
生成AIの登場以降、あらゆる業界で業務効率化の取り組みが加速している。
しかし、多くの企業においてAI活用は社内PoCや単発の作業支援にとどまり、自律的に業務を遂行するAIエージェントの本格運用に踏み切れている企業はごくわずかである。
その最大の障壁となっているのが、企業の日常業務に潜む複雑な文脈や社内規程、そして予期せぬトラブルへの対応力だ。
自然言語のやりとりに依存した従来のAIでは、企業の信用を左右する重大なミスを回避できない。
今、米大手テック企業を中心に再注目を浴びているのが「オントロジー」と呼ばれる意味の設計図である。
現場の暗黙知や業務ルールを構造化し、AIに確固たる判断基準を与えるオントロジーの本質と可能性を紐解く。

Q. なぜ生成AIが進化しても企業の現場業務の自動化は進まないのか?
ChatGPTをはじめとする大規模言語モデルの進化により、個人の生活領域におけるAI活用は劇的に浸透した。
日常の買い物や旅行の予約代行などであれば、仮にAIが些細な誤作動を起こしても、後から注文を取り消すなどの柔軟な対処が可能である。
しかし、法的な責任や顧客の信用が直結する企業活動においては、同様の割り切りは一切許されない。
万が一にもAIが誤発注を行ったり、個人情報や機密データを外部に流出させたりすれば、企業の事業継続を揺るがす深刻な事態へと発展する。
現実にAIエージェントを本番運用できている企業がわずか数パーセントにとどまる背景には、AIの間違いに対する許容度の低さがある。
さらに、企業の業務は複数の部署や担当者、異なるシステムが複雑に絡み合って成立している。
自然文による曖昧なプロンプトだけでは、社内規定や権限関係を厳密に遵守させることが極めて困難である。
信頼性と安全性を担保した自律的な行動制御を実現するためには、AIが絶対に逸脱してはならない強固なガードレールが不可欠となる。
この安全装置としての役割を担う基盤こそが、まさにオントロジーである。
Q. AIに文脈を正確に理解させる「オントロジー」とはどのような設計図なのか?

オントロジーとは、人間が現実世界で使っている言葉の意味や概念、そしてその関係性をコンピュータに正しく伝えるための意味の設計図である。
従来のキーワード検索や自然文の処理では、言葉の背後にある意図や文脈を完全には汲み取れない。
例えば「Python」という単語は、ITの現場ではプログラミング言語を指すが、生物学の文脈ではヘビを意味する。
人間は前後の状況から瞬時に意味を特定できるが、AIにとっては文脈の定義が存在しない限り、常に解釈の曖昧さが生じて誤作動の原因となる。
オントロジーでは、現実の事物や事象をオブジェクトとして点に置き、その間を関係性という線で結ぶ構造を採用する。
主語・述語・目的語から成るトリプレット構造を基本単位とし、各オブジェクトに放映日やステータスといった固有の属性を付与していく。
これによって構築されたデータ構造はナレッジグラフと呼ばれ、現実世界の状況を仮想空間に再現するデジタルツインとして機能する。
意味の設計図があるからこそ、AIは人間と寸分違わぬ共通認識を持って正確に思考できるようになる。
Q. なぜ従来のExcelや固定ワークフローによる管理では不十分なのか?
データの関連付けや意味の定義自体は、極論を言えば表計算ソフトであるExcel上でも記述すること自体は可能である。
しかし、企業の現場運用において求められるのは、単なるデータの参照にとどまらず、AIの行動そのものを統制することだ。
例えば経費精算業務を想定した場合、金額基準や役職に応じた決裁権限、各種法令の遵守といった複雑な社内ルールが存在する。
Excelに言葉の意味を並べただけでは、AIがその規定を正しく理解し、例外なく規則通りに処理を実行するかを担保できない。
そこで決定的に重要となるのが、プログラムによって処理内容の正当性を強制検証するバリデーション機能である。
オントロジーを組み込んだプラットフォームは、AIにとっての曖昧な記憶ではなく、絶対に違反できない厳格な業務契約書として振る舞う。
一本道の固定的なワークフローでは、事前に想定された定型処理しか行えず、業務の例外事象をすべて事前にコード化することは不可能である。
契約書のように堅牢な検証ロジックと柔軟な意味構造を併せ持つ仕組みがあって初めて、安全な自律制御が成立する。
Q. オントロジーが実際の突発的な業務トラブルをどのように解決するのか?

実際の企業活動で直面する重大な課題の多くは、事前のマニュアル化が追いつかない予期せぬトラブルである。
例えばEC事業における急な在庫不足や、メディア制作における収録直前の出演者キャンセルなどがこれに該当する。
優秀な実務担当者は、蓄積された経験や人脈という頭の中の全体地図を頼りに、即座に代替策を判断して関係各所へ連絡を取る。
オントロジーはこの熟練者の判断枠組みを可視化し、AIエージェントに動的な状況判断力を授ける。
動画メディアの番組制作を例にとると、出演者が急遽辞退した際、AIはナレッジグラフを参照して過去の出演歴や専門テーマ、予算条件を瞬時に照合する。
条件に合致する最適な代打候補を自律的にリストアップし、人間の責任者に承認を仰ぐ。
人間が承認ボタンを一度押すだけで、企画概要の修正、宣材写真の差し替え確認、台本構成の変更通知など、関連する複数の業務システムへ一括してデータが連携される。
手作業による伝達漏れや差し替えミスを完全に排除し、想定外の事態にも迅速かつ正確に対処できる。
Q. 企業がオントロジーを業務に導入するためには何から着手すべきなのか?

オントロジーの導入にあたって、最初から全社のあらゆる業務を一括して網羅しようとする試みは現実的ではない。
まずは日常の現場業務の中で最も負荷が高く、確認や手戻りに時間を取られている身近な単一業務を選定することが出発点となる。
その業務において参照されているデータはどこにあるのか、どのような判断基準や決裁ルールが存在するのかを地道に言語化していく。
限られた範囲で小さな地域の地図を作り、そこで動くAIエージェントに業務を任せてみることが最初のステップである。
個別業務の地図がいくつか完成すれば、隣接する業務同士のオントロジーを結び付け、次第に大きな全社地図へと拡張していくことが可能だ。
現在、米パランティアやマイクロソフトなどのメガテック企業は、オントロジーを中核に据えたAI基盤の覇権争いを熾烈に繰り広げている。
企業の知的資産をどの基盤に預けるかという長期的なプラットフォーム選定を見据えつつ、まずは足元の業務プロセスの構造化に取り組む姿勢が問われている。