
欧州車vs 中国EV。パリモーターショー現地取材
EV時代の勝敗を分ける「ブランドアセット」の真価——パリモーターショーから読み解く世界の潮流と日本車の勝ち筋
世界各地の自動車展示会が「モビリティショー」へと看板を掛け替え、自動運転や移動サービス、IT技術の革新を前面に押し出す流れが定着しつつある。
そうした潮流に抗い、伝統ある「モーターショー」の名称を守り抜いて熱気を取り戻したのがパリモーターショーである。
会場で繰り広げられていたのは、スペックや機能の競争ではなく、車が本来持つスタイリングの美しさや圧倒的な世界観で顧客を魅了する原点回帰の戦いであった。
電動化やコネクテッド技術がコモディティ化する中、欧州勢は自らの歴史を高級ブランドのように再解釈し、中国勢は急速な現地化によって新たな選択肢としての地位を築きつつある。
自動車ジャーナリストの川端由美氏の視点を通じて、変革期を迎えた自動車産業の最前線と日本メーカーがとるべき戦略を紐解く。

Q. なぜ各国の展示会がモビリティショーへと移行する中、パリはモーターショーという看板にこだわり続けるのか?
東京やドイツをはじめとする主要な自動車展示会が次々と「モビリティショー」へ改称し、MaaSやITプラットフォームの展示に比重を移している。
これに対してパリの主催者は議論の末、あえて「モーターショー」の名称を維持する決断を下した。
その根底にあるのは、何よりも車そのものが主役であるべきだという強いこだわりである。
今回のパリでは多数のコンセプトカーが披露され、かつてのような展示会の華やかさが鮮やかに復活した。

ドイツの有力ブランドでさえエッフェル塔の前で撮影したオフィシャル写真を大々的に公開するなど、街全体を巻き込んだ祝祭空間が演出された。
近年は出展台数の減少や有力メーカーの不参加により、モーターショー自体の地盤沈下が叫ばれてきた。
しかしパリでは、地元フランスのメーカーが誇示する存在感と、欧州進出を狙う中国勢の攻勢が相乗効果を生み出していた。
AIアシスタントやコネクテッド機能の解説に終始するのではなく、車の造形美や胸を高鳴らせるデザインだけで勝負する姿勢が際立っていた。
移動手段としての機能性を超え、所有する歓びや憧れを呼び起こす本来の熱量が、来場者の心を捉え直しているのである。
Q. 電動化の技術開発が進んだいま、欧州の自動車メーカーはどのようなブランド戦略を展開しているのか?
欧州メーカーの間では、パワートレインやバッテリーの開発競争に対する明確な割り切りが進んでいる。
欧州域内には巨大な車載電池メーカーが存在しないため、性能の高い基幹部品はアジアのサプライヤーから調達するか、外部との資本提携を通じて確保する方針を徹底している。
ハードウェアの性能が一定水準に達した現在、彼らが勝負の軸足に据えているのは、一朝一夕には模倣できない「ブランドアセット」の構築である。
例えばメルセデス・ベンツは140年に及ぶ歴史を前面に押し出し、最新の技術よりも自社が築き上げてきた審美性と格式の高さをアピールした。
象徴的なのが、LVMHのようなラグジュアリー・コングロマリットを手本にした複数ブランドの展開手法である。
ステランティスは、日常使いを担う実用的なプジョーやフィアットを揃える一方で、アルファロメオなどの高級スポーツモデルで顧客に強い憧れを抱かせる。
ルノーもまた、かつてラリーで名を馳せた名門アルピーヌを独立した高級スポーツブランドとして再定義し、F1チームの名称まで変更して育成に注力している。
手の届かない最高峰のスポーツカーでブランド全体の求心力を極限まで高め、その熱狂を背景に量販エントリーモデルを販売するというファンビジネスの構造を完成させているのだ。
Q. 欧州市場へ攻め込む中国のEVメーカーは、現地でどのように受け止められているのか?
パリモーターショーに出展したメーカーのうち、およそ3分の1を中国系ブランドが占めるに至った。
特筆すべきは、中国国内で見られるような即売会形式の大量展示から完全に脱却している点である。
ファーウェイが支援する新興EVブランドはIT色を巧妙に抑え、洗練された高級ブースを構築していた。
吉利汽車傘下のZEEKRも、流行のスペシャリティコーヒーを提供するラウンジを併設し、ライフスタイル体験を売る場へと進化を遂げていた。

彼らは欧州の一流デザイナーやマーケティング人材を現地で直接雇用し、現地拠点から欧州人の感性に合致したブランディングを猛スピードで推進している。
こうした中国車を受け入れる土壌として、欧州の人口動態の変化を見逃すことはできない。
移民比率が高い現在の欧州社会では、伝統的な自国ブランドに過度な忠誠心を持たない新世代の生活者が急増している。
高価格化が進み数千万円クラスとなった欧州老舗高級車には手が届かなくとも、見栄えが良く先進的なEVを手頃な価格で手に入れたい層にとって、中国車は極めて現実的な第2の選択肢となった。

かつて1980年代に日本車が実利的な価値で欧州市場に浸透した歴史と同様の構図が、いま中国EVによって再現されつつある。
Q. フランスで新車販売のEV比率が40%を超えた背景には、いかなる国家戦略が存在するのか?
フランスにおける新車のEV販売比率は40%を突破し、自動車先進国であるドイツを大きく上回る普及速度を見せている。
この急伸を支えているのは、国家の根幹をなすエネルギー構造と産業主権の緊密な連携である。
フランスは全発電量の80%以上を原子力発電が占めており、火力発電のように出力を柔軟に調整することが難しい。
夜間に生まれる膨大な余剰電力をEVの充電需要として吸収させる仕組みは、電力システムを安定稼働させる上で極めて合理的な解決策となる。
地政学リスクの高い地域からの化石燃料輸入を減らし、国富の海外流出を防ぐというエネルギー安全保障の観点からも、原発とEVの組み合わせは国家的に不可欠な国策として推進されている。
さらにフランス政府は、自国の雇用が守られる限り外資系企業の参入を柔軟に受け入れるプラグマティズムを備えている。
長期保有株主の議決権を2倍にするフロランジュ法などを通じ、国家が主要産業の重要決定権をコントロールできる枠組みを維持しているからだ。
現地生産によって国内の雇用を維持するならば、中国資本であっても自国の産業基盤の一部として巧みに包摂する。
海外から流入した技術や資本にフランス流の洗練された付加価値を乗せ、自国の文化プラットフォームへと仕立て直す戦略の巧みさがここにある。
Q. 価格競争に晒される日本の自動車メーカーは、激変する世界市場でどのようにブランドを再構築すべきなのか?
日本メーカーは長年にわたり、「壊れにくい高品質」と「手頃な価格」を最大の武器として世界市場を席巻してきた。
しかし、韓国勢に加えて中国勢が圧倒的なコスト競争力と先進装備を掲げて台頭する現在、単なる価格競争に留まることは消耗戦を意味する。
日本車が目指すべきは、欧州勢と同様に自らが積み上げてきた固有の強みを「ブランドアセット」へと昇華させる戦略である。
例えばスバルが誇るAWD技術は、欧州の富裕層がスキーリゾートへ向かうための信頼できる足として強固な地位を確立している。
ホンダやトヨタが莫大な投資を続けてきたモータースポーツ活動も、単なる技術開発の実験場に終わらせず、歴史に根ざした憧れのストーリーとして市場に認知させることが不可欠だ。
日本発のラグジュアリー戦略が世界で通用することは、レクサスの歩みが如実に証明している。
世界で最も顧客の目が肥え、要求水準が厳しいとされる日本市場でレクサスが成功を収めた事実は、欧州自動車業界の首脳陣からも高く評価されている。
厳しい市場環境で磨かれた品質と独自の美意識は、すでにグローバルに通用する確かなブランド価値を備えている。
パリのような国際的な発信の場から距離を置くのではなく、世界に向けて自社の世界観を堂々と主張する姿勢が求められている。
優れたものづくり技術に頼る段階を脱し、文化と情緒に訴求するソフトパワーを戦略的に構築することこそが、次世代の覇権を握る鍵となる。