
◆日本エンタメ全史【ゲーム章】唯一無二の業界開拓者 任天堂
文/中山淳雄
エンタメ社会学者の中山淳雄氏が日本独自のエンタメ産業の強さを体系化。ゲーム・映画・出版・興行・音楽・テレビ・マンガ・スポーツ・テーマパークに至るまで、その歴史と成功事例を解説する。
「ゲーム」は鎖国が育んだ
中国市場において、中国内資企業しかゲームをリリースできないと規制を敷いたことは、けだし慧眼であった。
テンセントやネットイースといった自国を代表するゲーム会社をつくるために、「政治的な産業の囲い込み」は、産業の育成段階においては非常に重要なことであった。
日本も例外でなく、「ゲーム」が日本独特の商慣行にあることは、江戸時代の鎖国状態が育んだ意図せざる結果だったという背景もある。

任天堂の祖業が「花札」というのはご存じだろうか? 花札は日本が鎖国によって16世紀には輸入されていたトランプを「禁じた」ことで、日本用独自に作り上げられた遊びである。
ただその花札も江戸時代は賭博の対象となり、禁制品として通常の遊びからは遠ざけられる。
国定忠治や清水次郎長などの例があるように、現在の東京・神奈川・山梨の県境である相模や甲斐は、飛び地が多く一つの領域で法律に追われると次の地域に移転して、コロコロ法の網をぬけるのに便利な場所であった。そういった地域で賭場は栄え、アングラに花札が続けられた。
「任天堂」の誕生
明治期になって規制緩和の波がくると、任天堂が目を付けたのは市場開放されたこの領域であった。
「賭場に対する営業」で全国70カ所以上もの賭場を供給先として花札を販売した山内房治郎は一代で財を成す。アングラな花札を商品とするような企業だ、運を天に任せるのがちょうどいい。そうして「任天堂」という会社名が生まれた。
回転木馬から始まったナムコの中村雅哉、外資系企業の日本支社としてジュークボックスの営業から始まったセガの中山隼雄など当時のエンタメ産業を担う偉人たちは基本的に「第一世代」である。
任天堂の中興の祖であり、ファミコンによるゲーム市場のゼロイチ創業を成し遂げた山内溥は、3代目であったとはいえ、生まれついての経営者であった。1948年に早逝した2代目から引き継ぎ、21歳で社長となっている。
敗戦後の1951年にはトランプの販売を開始、1959年にはディズニーとのライセンス契約を成し遂げている。そこでキャラクターライセンスの料率の高さに驚き、自社でIP(知的財産としての作品・キャラクター)をもたなければいけないと強く意識するようになり、ゲーム業界に参入していく。
家庭用ゲームが新興産業であった1980年代の始まりは、任天堂も200~300億円規模の売り上げしかなく、セガやナムコやタイトーといったゲーム会社と並ぶ一玩具メーカーでしかなかった。
山内溥の家庭用コンソールへの投資は群を抜いた判断だった。
そもそも米国で活況を呈していたAtariによる家庭用コンソール市場は、1979年から1981年に、3年で10倍の30億ドル市場になる超成長産業だった。かのスティーブ・ジョブスも19歳で(大学中退後の)新卒入社した会社であり、マリファナを吸いながら働くような自由な気風の会社であった。
100年続いてきたアーケードゲームの歴史は終わり、これからは家庭用の時代!と誰もが飛びついていたその時代。だがよく知られるようにソフトの粗製乱造によりユーザーの心は離れ、1982年のE.T.のゲーム(なんと5週間で作った!)が最後のわらとなって、その後3年でほぼ0になってしまった悪夢のようなバブル市場だった。
100社以上の競合企業がほぼ撤退し、誰も手を出せないデンジャラスなこの市場に、任天堂は全張りをしていた。
アーケードゲーム部門をつぶし、家庭用ゲーム部門に人材を割り振り、なにより半導体チップの入手が困難だったこの時代に、リコーとコミットした製造台数は2年間で300万台分(ほかの家電との半導体チップの取り合いだったこの時代に、製造数字をコミットしないと“バブル市場”のゲームにはチップは回ってこなかった)。エポック社のカセットビジョン45万台、タカラと東芝が販売したゲームパソコンが10万台しか到達しなかった時代に、である。
ハードウエアとともに『ドンキーコング』や『スーパーマリオ』といった作品も爆発的なヒットをした背景には、Atariショックの余波が日本には届いていなかったこと、ゲームをやりたくてもやれない若者層がマグマとなってたまっていたことなども一因と言える。
当時はインベーダー大流行時代の末にゲームセンターが“不良のたまり場”になっており、多くの小中学校がゲーセン立ち入りを禁止していた時代だった。やりたくてもゲームができなかった小中学生はそのままファミコンに殺到することとなる。
1983年任天堂ファミコンこそが、もはや消えると思われた家庭用ゲーム市場を不死鳥のごとく復活させ、世界市場を作った唯一無二の存在である。「世界市場を作った日本製品」という意味では、ウォークマンにもVHSビデオにも引けを取らない成功事例と言える。

上のグラフで1980年代後半にアメリカの家庭用ゲーム市場が再び5年かけて30億ドルに成長していく軌跡がみてとれるが、この1980年代末の「世界家庭用ゲーム市場」における任天堂のシェアは90%を超える。
1社が世界市場の9割を独占するというまれな市場環境は、間違いなく1980年前後の山内溥1人のオールイン戦略から始まったものだろう。

任天堂は1990年代売り上げ5千億円規模をキープ、そしてWii・ニンテンドーDSによる1.5兆円売り上げという爆発的な成長(2007年は日本企業の時価総額でトヨタ自動車に次ぐ2位に輝いた)、その後スマホ普及やモバイルゲームの台頭による辛酸をなめる時代が続くも、2016年Switchによる再びの復活で2020年度は過去最高売り上げに並ぶ1.76兆円、営利では歴代最高の6400億円に到達している。