
【始まり】エンタメビジネスはどう進化してきたのか(後編)
文/中山淳雄
エンタメ社会学者の中山淳雄氏が日本独自のエンタメ産業の強さを体系化。ゲーム・映画・出版・興行・音楽・テレビ・マンガ・スポーツ・テーマパークに至るまで、その歴史と成功事例を解説する。
日本でエンタメは放っておかれた存在
前回、世界のゲームの大半が日本製だった1990年代に対して、2000年代にはその存在感が急速に失われた話をした。
ここでハロルド・ヴォーゲルの『Entertainment Industry Economics』というエンタメ業界唯一無二の本の話に戻る。
1986年の時点でエンタメ産業本をきちんと証券会社が分析して書籍出版をするような動きは、果たして日本では見られただろうか?
大学にゲーム学科ができたのは2003年の大阪電気通信大学が最初である。さらに歴史が古く、同様に日本発の産業と言える「マンガ」の学科設立に至っては、京都精華大学の2006年である。
だが、マンガもゲームも国立大学での学部学科の新設は2022年の今をもっても果たされていない。
かたや米国アイビーリーグの一角、南カリフォルニア大学で2002年にインタラクティブメディア・ゲーム学科(Interactive Media & Games Divisio)が出来上がっている。
ゲーム学科は「次の映画産業だ」と多くの大学が2000年代に次々と公式学科を作り、2010年前後では全米で250校を超える大学がゲームのカリキュラムを備えている。
アメリカでも1990年代においては、ゲームの教育が「高等教育」ではなく「職業訓練」としかみなされていなかったが、1999年にエンターテイメントの専門大学院(ETC)が先端事例として設立されてから、実際にゲーム産業振興を熱望するランディ・パウシュ氏がディズニーやエレクトロニック・アーツでも働いた経験を論文化し、次第に共通基盤化していった。
省庁によるトップダウンではなく、草の根研究者のボトムアップな情熱と研究から、実際に多くの大学がそれを取り込んでいくオープンさがあった。
エンタメは日本においては「忘れられたサブカルチャー領域」だった。証券会社にせよ、大学にせよ、「まともな大人たち」はこの業界のことを取り合わなかった。
任天堂がどれほどすごいといっても、50億~60億ドルの北米ゲーム市場で9割のシェアがあったとしても、1.2兆ドルの米国自動車業界でGMに立ち向かうトヨタやホンダ、1千億ドルのホームエレクトロニクス業界でGEに立ち向かうソニーやパナソニックの話に、人々は拘泥してしまう。
ゲームにしてもこのありさまで、ましてアニメやマンガといったジャンルは完全にその範疇外だった。
日本ではエンタメは放っておかれた存在だ。
「(学者やメディアなど発言をする人々という意味で)大人な人々」がきちんとこの領域を構造化し、その産業に入る人材を育て、エコシステムを回転させようとする動きがウェーブとなっておらず、ひたすらそれが好きなクリエイターたちや社会のはぐれ者にお任せしていた産業だった。
日本にはゲーム産業の盛んな東京や京都、大阪のような存在があるにもかかわらず、アメリカが産官学の三極体制で映画の「ハリウッド」を作り上げたようなチャンスを、みすみす逃してしまった。
産業育成は個人のプレイヤーではできない
アメリカであっても映画は「しょせんサブカルチャー」だった時代も、実はあった。
日本同様に1960~70年代まで青息吐息だった映画業界は「スターウォーズ」で息を吹き返し、1980年代初頭にはつぶれる寸前だったディズニーアニメスタジオも、子供アニメから脱皮して大人向けや実写なども取り入れた。
1990年代からはソフトパワーと呼称された映画は政局の具としても大いに活用される。ワーナーマイカルなど映画館の海外進出が政局の交渉材料として使われ、映画を流すインフラとして日本を含むアジアを2000年代に次々に押さえていったことが、21世紀に入って「ハリウッド」を作り上げた。
シリコンバレーが格好の事例だが、一つの産業、一つの地域、一つのクラスターが輝くのに、企業プレイヤーの力だけでそれが実現できることはほとんどない。
そこには人を育てる大学があり、ベンチャーを育てるVCと新興企業を歓迎する文化があり、新陳代謝のなかでうつりかわるユーザーの嗜好に対応するバラエティーのある作品群があり、マネタイズの試行錯誤を許す資本力のある大手企業がある。産業育成とは「経済圏」であり、個別のプレイヤーのみの試行錯誤によってにわかに出来上がるものではない。
本連載でエンタメ社会学者としてやりたいこと──それは“Entertainment Business”を超える、日本独自のエンタメの産業的な強さを、きちんと構造化すること。
ゲーム・アニメというこの10年目立っている産業だけでなく、音楽や映画、舞台演劇からスポーツといった産業に至るまですそ野を広く、一つずつ歴史と現在の姿と未来に向けた成功事例をピックアップしながら、「日本アイデンティティの回復」をも包含できる姿に光を照らすことである。