
抹茶世界ブームと日本の生存戦略
世界的な抹茶ブームの深層と日本の勝ち筋:技術開放と国際標準化が切り拓く新産業戦略
欧米のカフェシーンを皮切りに、世界中で前例のない抹茶ブームが巻き起こっている。
日本の農産品輸出目標を大幅に前倒しで達成するほど需要が爆発する一方、急激な価格高騰や模倣品の乱立、さらには供給限界といった深刻な構造的課題も浮き彫りになりつつある。
長年デフレに苦しんできた日本のお茶産業は、この歴史的な転換期をどう捉え、いかなる戦略を描くべきなのか。
株式会社TeaRoom代表取締役CEOであり、国際抹茶協会(IMA)の代表理事を務める岩本涼氏の知見をもとに、世界市場の実態と日本が取るべき真の勝ち筋を紐解く。

Q. 欧米のカフェを中心とする世界的な抹茶ブームはなぜここまで急速に過熱したのか?
ブームの直接的な震源地となったのは、米国西海岸やニューヨークを中心とする都市部のカフェカルチャーである。
スターバックスなどが約20年前から抹茶ラテを展開し、現地の消費者に「Matcha」という概念を浸透させてきた下地の上に、近年の複合的な社会変化が重なった。
とりわけ決定打となったのは、地球温暖化に伴うコーヒー豆の価格高騰と、カフェの現場におけるオペレーションの親和性である。
抹茶は濃縮液(濃茶)を作ればエスプレッソと同様の手順でドリンクを仕立てることができ、高額なマシンを導入せずとも茶筅と茶碗さえあれば参入できる。
代替メニューを求めていたバリスタやカフェ経営者にとって、極めて参入障壁の低い魅力的な商材として一気に普及したのである。
さらに消費者のライフスタイルの変化も需要爆発を強力に後押しした。
従来の肉料理やコーヒーといった赤・黒・茶色の食文化から、サラダをはじめとする緑色の健康食を好む「グリーンムーブメント」が定着した。
また、コロナ禍後の深刻なインフレによって外食費が高騰した米国において、若者たちは長時間の作業や交流の場として低単価なカフェを選択するようになった。
腹持ちが良くヘルシーな抹茶ラテはZ世代の心を捉え、SNSを通じてバイラルに拡散していった。
海外進出時に「グリーンティーパウダー」と訳さず「Matcha」という固有概念のまま輸出したことも、スーパーなどでコーヒーと並ぶ独立した棚の獲得につながっている。
Q. 急激な需要拡大によって抹茶業界にはどのような危機や課題が生じているのか?

最大の危機は、極端な需給ギャップに起因する急激な価格高騰とそれに伴う品質の崩壊である。
取引価格が短期間で3〜4倍に跳ね上がった結果、「抹茶であれば何でも高く売れる」という異常な市場環境が形成されてしまった。
本来であれば評価されるべき高品質品と低品質品の価格差が消失し、粗悪品が市場に氾濫しつつある。
さらに深刻なのは定義の曖昧さであり、ドラゴンフルーツやバタフライピーの粉末を「ピンク抹茶」「ブルー抹茶」と称して販売するような事例すら横行している。
茶の木(カメリア・シネンシス)由来であるという基礎的な国際基準が確立されなければ、悪貨が良貨を駆逐し、消費者の信頼失墜による不買運動を招きかねない。
また、サプライチェーンの長期化に伴い、品質保証の仕組みも根本的な刷新を迫られている。
国内消費で完結していた時代は生産者への暗黙の信頼で品質が担保されていたが、国際流通においては農薬基準や衛生管理、労働環境の透明性を客観的に証明できなければ通用しない。
海外企業による商標侵害問題も報じられているが、一文字変えるだけで登録可能な商標訴訟に明け暮れるのは本質的な解決策ではない。
真贋を客観的に証明する機関の設立や、消費者が本物の価値を正しく識別できるように教育する市場基盤の構築こそが急務である。
Q. なぜ日本単独の生産に固執せず世界各地での生産拡大を前向きに捉えるべきなのか?
日本国内の農地面積と労働力人口には物理的な限界があり、世界中で膨らみ続ける巨大な需要を日本単独で賄うことは不可能である。
お茶の栽培は主に山間地で行われるためロボティクスによる自動化も容易ではなく、日本の供給量は構造的に頭打ちを迎えざるを得ない。
もし日本が生産を独占しようとすれば、供給逼迫によって価格が過度に跳ね上がり、適正原価率を維持できなくなった各国のカフェは抹茶の取り扱いを一斉に中止してしまう。
市場自体の消滅を防ぐためには、中国、韓国、インド、東南アジア、さらにはアフリカなど、適性のある地域で生産が拡大することを歓迎すべきである。
ワインやウイスキーが世界中で造られ多様な個性を競い合うことで強大な文化と産業を築いたように、抹茶も生産地が世界へ広がることで初めて強固な市場が成立する。
その際、日本が目指すべきはワインにおけるフランスのシャンパーニュのようなポジションである。
抹茶の最大の特徴である旨味成分テアニンを豊富に蓄積するためには、冬の厳しい寒冷期と四季の寒暖差が欠かせない。
熱帯地域で年中収穫される苦渋味の強い大衆向け抹茶と、日本の風土が生み出す最高峰の嗜好品抹茶とで産地の役割分担が進めば、日本の象徴的価値は揺るぎないものとなる。
Q. 国際抹茶協会(IMA)を通じて日本が主導すべき世界協調の戦略とはどのようなものか?

世界の抹茶生産量が増加し続ければ、相対的に日本のシェアは数年以内に全体の10%未満にまで低下する見込みである。
そのような状況で日本が自国の事情や保護ばかりを主張していては、国際社会における発言権を完全に失ってしまう。
そこで立ち上げられたのが国際抹茶協会(IMA)であり、各国の生産者や流通事業者、消費国のトップリーダーを巻き込み、共通の課題解決に向けた合意形成を図る枠組みである。
食中毒菌や残留農薬といった衛生基準の標準化をはじめ、産業全体の基盤ルールを日本がホスト国として主導することに大きな意義がある。
この戦略の肝は、マスプロダクション向けの「コモディティ市場」と、品質を極めた「スペシャルティ市場」の二層構造を健全に機能させることにある。
安価なコモディティ抹茶が世界に流通して大衆の認知という裾野を広げてこそ、頂点に位置する高品質な抹茶の価値が正当に評価される。
過去の和牛やシャインマスカットのように技術流出を恐れて内にこもるのではなく、日本側から製茶機械や栽培技術、資本を提供して新興産地とジョイントベンチャーを組むべきである。
世界供給のパートナーとして現地生産に関与し、グローバルな流通権益を確保することこそが、発祥国としての経済的果実を永続させる現実的な道である。
Q. 日本の抹茶が世界最高峰のブランドとして勝ち続けるために今何を実践すべきなのか?

日本が模倣を恐れずトップであり続けるための最強の武器は、技術の積極的なオープン化である。
京都のミシュラン料亭が一流のレシピを惜しみなく公開して業界の権威となるように、現在のノウハウは世界に開示して真似させればよい。
追従者が現れた頃にはさらに先を行く新たな技術を生み出し続けることで、日本は「常に最先端を走り続ける聖地」として神格化される。
国内の製茶機械メーカーが海外へ設備を輸出する市場原理を止めることはできない以上、閉鎖的な囲い込みを捨て、気候変動適応品種の開発など次代の研究で先頭に立つことが求められる。
味の面においても、単にシロップやミルクを混ぜて消費される段階から、ワインのようにテロワールを嗜む文化への昇華が必要である。
宇治だけでなく静岡や鹿児島など各産地の土壌や気候の特徴を科学的に分析し、水の硬度やミルクの温度に応じた最適な抽出レシピを世界のバリスタに教育していく。
さらに茶筅や茶碗といった道具の流通を整え、禅の思想や茶の湯の精神性を伝えることで、家庭内での本格的な消費習慣を根付かせることが可能になる。
ブームで得た一時的な利益を金融資産へ逃避させるのではなく、自分たちのものづくりに対する揺るぎないプライドを持ち、研究開発や設備、国際標準化に果敢に再投資し続ける姿勢こそが、未来の勝敗を決定づけるのである。