
【映画章】ソニーが生み出したハリウッド映画の帝国主義
文/中山淳雄
エンタメ社会学者の中山淳雄氏が日本独自のエンタメ産業の強さを体系化。ゲーム・映画・出版・興行・音楽・テレビ・マンガ・スポーツ・テーマパークに至るまで、その歴史と成功事例を解説する。
国産映画を生み続ける日本の土壌
ハリウッドはソニーのおかげで再興した。ビデオの発明が映画ビジネスを根本から変えたのだ。
1976年盛田昭夫がベータマックスをハリウッドにもち込んだとき、長く提携関係もあったユニバーサルの会長であり、「ハリウッドのエンペラー」と呼ばれたルー・ワッサーマンが対峙した。
ユニバーサル・ディズニーが共同で訴えたビデオ排除訴訟は、レーガン大統領まで巻き込む大論争となった上で、8年後の1984年についにソニー側の勝訴となった。
家庭用ビデオでの録画が著作権侵害に当たらないという判決が出されたが、その結論の受益者は残念ながらソニーではなくビクターのVHSであり、さらに言えばハリウッド自身であった。ビデオがもたらす利益は反対してきたハリウッド・メジャーの想像をはるかに上回っていた。
ビデオ普及によって、映画は二次・三次の利用で儲けるビジネスへと変貌する。リリースウィンドウと呼ばれる、映画の劇場興行、半年後のビデオ販売、1年後のケーブルテレビ放送、2年後の地上波放送など映像の横展開によって稼ぐビジネスモデルである。
映画業界は超保守的な業界で、いかに自分たちのアーカイブ(過去作品の権利)を守るかに四苦八苦している。新しい技術が出たときに常に訴訟に次ぐ訴訟を起こし、いかに権利収入を最大化するかはその後のナップスターやネットフリックスといった新興テックとの訴訟でも踏襲されている。
その原点はワッサーマンの「爪の経営哲学」に表れている。「誰かが爪の先をかすめ取ろうとすれば、断固として厳しい制裁をもって応じる。放置すれば、次には指、その次は腕、そして全身がむしり取られるだろう」(*1)。
ハリウッド各社の収益は1980年の60億ドルから、20年後の2000年には4倍以上の260億ドルとなっている。この期間の東宝・東映・松竹の売り上げ成長は1740億から2548億と1.5倍程度にすぎない。
米国映画市場は興行としても20億ドルから60億ドルと3倍に成長はしているものの、それ以上に大きいのは1兆円近くの完全に新しい「ビデオ市場」である。
20年の間に、ハリウッドは4割の収益をビデオから稼ぐホームエンターテイメント企業へと変貌し、そこに加え、テレビやケーブルの放映権、さらにはテレビ番組の制作で稼ぐ一大メディアコングロマリットへと変貌している。

ハリウッドの大変革はそのまま世界映画市場の大変革である。
それまで日本の配給会社を頼りにしていたワーナーやユニバーサル、フォックス、そしてディズニーといった会社が世界展開戦略の一環として日本法人を設立し、自分たち自身での配給に乗り出す。慌てたのは洋画配給の最大手の東宝である。
自社ラインナップの強化と、興行側への参入がなければいよいよ生き残れないという時代に入っていった。
さらには1990年代に大店法の改正とともに現れたシネコンである。国内競争に終始していた「劇場」の世界に、デジタル配給で1映画館に4つも5つもスクリーンをもち、ポップコーンやグッズ販売なども含めた「総合エンタメ」で稼ぐシネコンが乱立していく。
国内でも角川書店、徳間書店やフジテレビなどテレビ局も続々と参入するこの時代に、凋落の一途をたどっていた日本映画業界は息を吹き返すことになる。
日本の映画業界は、正直なところ80年代までボロボロであった。
だが実は他国も同じで、テレビとの競争で映画産業自体が死に体となり、同時にハリウッド攻勢で「ハリウッド映画をハリウッド系列のシネコンに見に行くが、自国産の映画は作られていない」という国はかなりの数ある。
ただそうした中で特筆すべきは、日本はボロボロな中でも国産映画を生み続ける土壌があったということだ。
世界150カ国を見渡すと、大半の映画興行市場は米国映画が8~9割を占めている。自国の映画は全体のほんの1~2割しか消費されず、誰もがマーベルやスターウォーズを見ているのだ。
英語が第二外国語で言語障壁もあり、映画産業の振興に熱心なスペイン、イタリア、ドイツですら自国映画が4割といった状況。映画の始祖であるフランスですら5割に満たない。
そうした中で「興行の半分以上を自国産映画で占めている」国は数えるほどしかない。インド、日本、韓国、中国である。これらは自国産もしくは米国以外のアジア圏映画といった“多様な”映画消費がされている国々である。

消費と制作、両方の意味で独自性を保つというのはかなり難易度の高い離れ業である。中国のように海外企業の映画配給を禁じ、内資育成のための法規制によってなんとか内製映画会社をつくるようなハードルを設けないと、自国民が自国産の映画を消費するようにはならない。
そうした強烈な政府主導のリーダーシップなくこれを実現している日本が、いかにクリエイティブで、かつ消費者の嗜好が多様であるか(≒豊かであるか)を示しているかの証左でもあるだろう。
【脚注】
(*1)佐藤正明「陽はまた昇る 映像メディアの世紀」(文藝春秋)2002