
【テレビ章】テレビはなぜこんなにも強いのか
文/中山淳雄
エンタメ社会学者の中山淳雄氏が日本独自のエンタメ産業の強さを体系化。ゲーム・映画・出版・興行・音楽・テレビ・マンガ・スポーツ・テーマパークに至るまで、その歴史と成功事例を解説する。今週は「テレビ章」を4話公開。
タダ同然で独占的地位を築くテレビ局
全テレビ局が支払う電波使用料は年50億円。テレビ局にとっての「原価」となるこの電波使用料は、1.7兆円の広告費収入から考えると0.3%でしかない。市場競争にさらせば、電波使用料はあっという間に数千億円に膨らむだろう。
そのくらい「タダ同然の価格で、独占的な地位を築けている」この業界は、コンテンツ事業から見るとうらやましいポジションにある。

そもそも国が電波を独占し、免許を持つ限られた事業者のみに配給される仕組みは、1912年のタイタニック沈没事件から始まる。
近くの運行船が氷山の危険を知らせたが同じ周波数の中で混線してしまい、タイタニック沈没時のSOS信号もまた受信されなかった。この事故をきっかけに米国で電波法が整備され、国が周波数ごとに配給する形になったのだ(*1)。

しかし「電波は国の財産である」という規定があるわけでもなく、なぜテレビ局も携帯キャリアも「決まった数」だけ、しかも国による割り振りによってしか参入できないのかについて説明が明確になされているわけでもない。
ただ欧米からこの仕組みが始まり、日本やアジア諸国もそれに続き、100年以上この体制が続いている。
この業界の特異性は、「倒産事例がない」ことに象徴される。1953年の日本テレビ開局以来、地方局も含めた127局では倒産事例が半世紀で1件もない。統合すらないのだ。これは産業史を眺めてもテレビ業界唯一無二の特性と言えるだろう。
ヒットがなくても生き残れる地方局
テレビ放送の強さは折り紙付きである。1970年の5000億円弱から2000年には3兆円まで急成長し、2010年ごろに民放の収益減はありながら衛星とケーブルで補完しつつ、音楽・出版・(家庭用)ゲームとすべてのメディア業界が凋落していったのを尻目に、4兆円規模までその収益(ほとんどは広告費だが)を下げることなく、直近の20年間を乗り切っている。
「20世紀マスメディア唯一の勝ち残り産業」と言ってもよい。視聴率減による広告費減少はあるものの限定的で、むしろ関連事業とコストカットで乗り切っている。

NHKに加えた日本テレビ・TBS・フジテレビ・テレビ朝日・テレビ東京のキー5局をトップに据えて、日本全国の127局は基本的にこのいずれかにくみする。
地方ともなると1日24時間流れるコンテンツの8割は東京キー局でつくられたものをただ流すだけで「ネットワーク分配金」が収入として補償され(収入の4分の1を支える。ほかは広告費収入)、自分たちで制作するのは通販番組だけ、という「電波を流すだけの箱」のようになっている事例すらある。
コンテンツ業界とは本質的には当たりはずれの差が大きく、新陳代謝が激しく、1作品のヒットが多くの失敗を支える多産多死の構造である。
音楽も出版もゲームもそのルールの中にあるが、テレビだけは(視聴率競争による広告費の多寡という競争はもちろんあるものの)当たる作品を作らなくても生きられる構造になっている。
ちなみにこれは「日本のみ」の特性でもある。米国では(そもそもキー局と系列という構造がないこともあるが)1980年代から地上波放送局を、ケーブル局が圧倒するようになっており、地方局もシンジケートという形で系列関係なく番組を売り込むため、「面白い番組を作る」という競争環境の中には置かれている。
放送局のM&Aはしょっちゅう起こるし、この4~5年の間でも地上波ABCを持つディズニーがFOXを買収したり、最大手の通信キャリアAT&TがHBO擁するワーナーを買収したりといった統廃合は起こっている。
限られた箱庭の中での視聴率競争
もちろんテレビは“コンテンツの王様”だ。良質なコンテンツを作っていないとは言わない。1980~1990年代の「流行」を作り出す起点としてテレビが果たした役割は大きく、バラエティも、ニュースも、スポーツも、その時代のトレンドを最初に生み出してきたのはテレビだった。
現在YouTubeで面白い番組がどんどん増えているが、その中身を見るとあの有名番組を作っていたディレクターが入っている、なんてことも珍しいことではなくなった。
では何が問題なのか。
それはキー5局→地方122局という系列構造が故に創造しなくても残れてしまう構造、参入障壁は大きいのに優遇される電波使用料、127放送局→1000社の中小制作会社のパワーバランスで中抜きマージンも大きい、などこの50年間「限られた箱庭」の中で競争されていたことが、現在さまざまな問題となって噴出している、といった“市場原理のなさ”に尽きる。
公共性のみで突っ走って産業を組み立てるとエラいことになる。それは「1県に1空港は造らないと」と要不要関係なく98カ所に地方空港ができて、黒字は8カ所だけという状態だった空運業界の動きを見ても分かるとおりだ。
ひと昔前、「風呂屋と銀行とテレビ局の共通点は?」という問答があった。答えは「建物を作れば、金がついてくる」(*2)。
【脚注】
(*1)池田信夫『電波利権』(新潮社)2006
(*2)石光 勝『テレビ番外地 東京12チャンネルの奇跡』(新潮社)2008
*本連載は業界の章ごとに毎月更新します。【テレビ章】第25話~第28話を8月22日~8月25日に公開します。